 |
耐火構造 |
| |
【たいかこうぞう】 |
| |
火災が発生したときに、加熱に一定時間耐えられる構造。
建築基準法施行令第107条に規定されている。
鉄筋コンクリート造、レンガ造、コンリークブロック造などの建物で分譲マンションなどが建築基準法により耐火構造とされる。（建築基準法2条7号） |
| |
|
|
地下室 |
| |
【ちかしつ】 |
| |
建築基準法では室内の高さの３分の１以上が地上より沈んでいれば地階という定義になっている。
都内で土地が高く、敷地を少ししか買うことが出来ない狭小地などは地階を設けることにより地下を家の坪数を増やすことができ、便利である。 |
| |
|
|
ツーバイフォー工法（2×4工法） |
| |
【つーばいふぉーこうほう】 |
| |
1940年代にアメリカやカナダの北米で生まれた木造建築の工法。床、一階壁、二階床という順番で組み立てるので、「枠組壁工法」などと呼ばれる。
断面が2インチ×4インチの断面を持つ枠材を使用することから、このような名称が付けられた。 |
| |
|
|
坪 |
| |
【つぼ】 |
| |
土地区画や部屋の広さを測るときの単位。
1坪おおよそ3.3平方メートルに相当する。
土地の売買契約においては、
一般的に「1辺を6尺（約1.818メートル）とする正方形」が慣例により1坪であるとしている。
この慣行に従えば、1坪とは約3.3058平方メートルであると言うことができる。 |
| |
|
|
鉄筋コンクリート構造 |
| |
【てっきんこんくりーとこうぞう】 |
| |
RC構造(造り)と呼ばれる、コンクリートと鉄筋が一体になった物のこと。
コンクリートの圧縮には強く引っ張りには弱い性質と、鉄筋の圧縮には弱く引っ張りに強い性質を併せ持っている。コンクリートの中に鉄筋を入れることにより、鉄筋を錆から守っている。
|
| |
|
|
テトラクロロエチレン |
| |
【てとらくろろえちれん】 |
| |
有機塩素系溶剤の一種。無色透明、不燃性、揮発性を持ち水に難溶。
脱脂洗浄力が高いため、洗浄剤、溶剤として優れている。ドライクリーニング用の溶剤としてクリーニング店でよく使用されている。
比重が1.6と水より重いため、土壌中に漏れ出した場合は、長く土壌中に残留する傾向がある。 |
| |
|
|
デュー・デリジェンス |
| |
【でゅーでりじぇんす】 【due＋diligence】 |
| |
直訳すると「適正な＋努力」という意味。
「適正評価手続」または「物件精査」のこと。
評価の前提を確かめて投資などのリスクを分析する調査。 |
| |
|
|
テラスハウス |
| |
【てらすはうす】 【terraced house】 |
| |
低層集合住宅の形式。各個専用の庭を配し、数個の低層住宅が連続して一つの棟を構成している。
共用のオープンスペースを持っている。 |
| |
|
|
DCF法 |
| |
【でぃーしーえふほう】 【Discounted Cash Flow法】 |
| |
企業の企業価値を算定する手法の一つで、不動産投資に欠かせない収益還元法。
対象不動産物が将来生み出すであろう純収益や現在価値の合計を試算価格とする方法。 |
| |
|
|
DEN |
| |
【でん】 |
| |
一般的には書斎のこと。
広さや形などの基準は特になく、趣味を楽しむための隠れ家的な要素を持つ部屋。 |
| |
|
|
電気温水器 |
| |
【でんきおんすいき】 |
| |
割安な深夜を利用して自動運転によりタンクに温水を沸かし、蓄え、数箇所の給湯をまかなうことができる電気機器。 |
| |
|
|
天地返し |
| |
【てんちがえし】 |
| |
土壌汚染対策の手法のうちのひとつ。
汚染されている深さまでの汚染土壌を掘削し、その下の汚染されていない表層と下層の土を入換える。 |
| |
|
|
天窓 |
| |
【てんまど】 |
| |
トップライトともいう。
屋根面に設置される窓。床面に対して効率よく採光することができ、壁面に設けられた窓より三倍の採光効果があるとされる。
開閉を行わないFIX(はめ殺し)と開閉が可能な、開きタイプがある。 |
| |
|
|
登記簿 |
| |
【とうきぼ】 |
| |
法務局が管理している権利証。物件の権利を保全するため必要となる。物件ごとに以下のページがある。
 表題部…土地や建物、登記原因日付の所在、地番、家屋番号、面積、登記原因日付等
甲区…所有権に関する内容。所有者の住所と氏名が記載される
乙区…抵当権など、上記所有権以外の内容で使用する場合が多い
この権利証と実際の不動産物件の現状が一致することにより、それが自らの物だと証明、確認される。不動産売買などの無用なトラブルを避けるために有効となる。
一般的には閲覧や持ち帰る場合、登記簿のコピーをとることになるため、正しくは登記簿謄本(うつし)となる。
現在ではコンピューター管理に移り変わっていっているため、謄本という表現も無くなりつつあり、登記事項証明書、または登記事項要約所と呼ばれる。また、
国有地には登記簿は存在しない場合もある。 |
| |
 |
